はじめに
1980年代、マンハッタンの日系銀行に現地採用で就職した筆者が、当時の給料・福利厚生・残業事情をリアルに記録する。「駐在員」との待遇の差も包み隠さず綴る。
給料:初任給は年俸約3万5千ドル
日系銀行での初任給は年俸制で約35,000ドルであった。1980年代のニューヨークとしては標準的な水準であり、業績が良い年にはボーナスが支給された。
昇給については、同じ部署の日本人女性は一律年間5%と決まっていた。個人の評価や成果に関わらず横並びの昇給率というのは、いかにも日本的な慣習がそのままアメリカに持ち込まれた印象であった。
年俸制だったこともあり毎月の給与は固定であったが、残業代は別途支給されていたため、働いた分はきちんと収入に反映された。
通勤:トークンを常にポケットに
通勤費は全額自腹であった。現代のようなICカードは存在せず、当時のニューヨーク地下鉄はトークン(専用コイン)で支払う仕組みであった。
改札を通るたびにトークンを1枚投入するため、常に複数枚をコインケースに入れて出勤していた。定期券という概念がそもそもなかったのである。
ただし、残業が多い夜はタクシーまたは会社の社用車で帰宅することがほとんどであった。夜のマンハッタンを一人で地下鉄に乗ることは危険だったので、会社が手配した車で帰れるのはありがたかった。
残業:多かったが、残業代はきちんと出た
銀行の仕事は残業が当たり前の世界であった。夜遅くなることも珍しくなかったが、残業代はきちんと支給された。
これはアメリカの労働法の恩恵でもある。日本企業にありがちな「サービス残業」という概念はなく、働いた時間はすべて賃金に反映された。
福利厚生:健康保険あり、でも帰国費用は自腹
健康保険は会社が提供していた。アメリカでは医療費が非常に高額なため、これは非常に重要な待遇である。
ただし、日本への帰国費用は完全に自腹であった。体調が悪くても、家族に会いたくても、飛行機代はすべて自分で払う必要があった。
駐在員との待遇の差:天と地ほどの違い
当時、従姉妹の夫が別の日系銀行の駐在員として同じニューヨークに赴任していた。同じ日系銀行員でも、待遇はまさに天と地ほどの差があった。
駐在員に用意されていたものは以下の通りである。
- 高級住宅地の広い住宅(会社負担)
- 交通費の全額支給
- 家族手当・子供の教育費
- 年1回、会社負担で日本に帰国して健康診断
- 独身の駐在員限定「見合い帰国」制度——独身の駐在員のみが特別に日本へ帰国でき、かなりの高確率で結婚を決めて戻ってきたのが印象的であった。
一方、現地採用の筆者には住宅も交通費も帰国費用もなし。同じ職場で働きながら、これほどの差があったのが1980年代の日系銀行の実態であった。
現地採用の中でも、実は恵まれていた
それでも、同じ職場のアメリカ人現地採用スタッフと比べると、日本人の現地採用はまだ恵まれた環境にあった。
職場には筆者のような現地採用の日本人女性が10数名いたが、従業員全体ではアメリカ人が多数を占めていた。日系銀行でありながら、実態はアメリカ人が主力の職場であった。
まとめ:現地採用・駐在員・アメリカ人、三層構造の職場
1980年代の日系銀行の待遇をまとめると、以下のような三層構造であった。
| 雇用形態 | 給料 | 住宅 | 帰国費用 | 通勤費 |
|---|---|---|---|---|
| 駐在員 | 高い+手当 | 会社負担 | 会社負担 | 支給 |
| 日本人現地採用 | 年俸制・残業代あり | なし | 自腹 | 自腹 |
| アメリカ人現地採用 | 現地相場 | なし | — | 自腹 |
給料だけでなく、こうした目に見えない待遇の差が、当時の日系企業の海外展開の実態を物語っている。


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